a0001_009106_m

毎年話題に上りますが、年間約1兆円ずつ増加している医療費は、もはや破たん寸前です。・・・というか、健保組合や協会けんぽ(全国健康保険協会)などが負担している分などは実質破綻に追い込まれている側面すらすでにあります。

一昨日の新聞には下記のような記事がありました。

メタボの人 医療費9万円高(270万人、年間平均)

厚労省によるメタボと医療費の関係を国レベルの大規模な調査をした結果、メタボ該当者は性別、年齢を問わず、全調査項目で異常が無かった人より医療費を多く支払っていた。

メタボ該当者の平均医療費

男性で支払った医療費の差が一番大きかった年代は、40~44歳で、9万8090円の差があった。各種健康保険に加入し、医療費の3割を負担するサラリーマンの場合で、1人当たり年約3万円多く支払っていることになる。

厚労省によると、11年度の国民の総医療費は、受診者や健保組合などが負担する分を含めて約37.8兆円で、社会の高齢化に伴い、年間1兆円ずつ増加している。そのうち、生活習慣病にかかる医療費は約3分の1を占める。

脱メタボで2兆円減

厚労省がメタボリックシンドロームと判定された人を対象に調査を行ったのは、医療費の伸びを抑えるには、生活習慣病対策が喫緊の課題との認識があるため。

メタボと判定された人の医療費が高かったことについて、厚労省幹部は「優先的に解決すべき政策課題ということがはっきりした」と語る。

特定健診受診者だけでも約600万人いるメタボ該当者を減らせれば、生活習慣病にかかる医療費削減につながるとみられており、「最大で年2兆円」(厚労省幹部)と推定している。

国が受診率を上げようとしている特定健診については、そもそも「腹囲の基準に科学的根拠がない」と批判があるほか、高血圧や高血糖などの危険因子を持っていても腹囲が基準に満たないためにメタボと見なされず保健指導の対象にならないなどの問題点も指摘されている。

国はこうした点も改善しながら、医療費削減につなげる制度の運用が求められる。国民も自分の問題として、生活習慣を見直すことが必要だろう。

2013/04/07 読売新聞より一部抜粋要約

 

記事文末にある通り、私たち国民も他人事と考えず、個人個人の生活習慣や健康維持について、真剣に検討する必要がありますね。

また生活習慣病以外についても、大した症状が無いにも関わらず、漫然と不要不急の受診を続ける一部の疑似患者や、これを咎めずに受け付ける(むしろ受診を勧めるような)姿勢の医療機関はどうにかしないといけません。

知識と情報の違い

書くまでもありませんが、自分の健康は自分で守るものです。「医者にかかるほどではないが、何となく不調だ」、「健康診断で数値が基準から外れて、Dr.から注意をうけた」、「出来るだけ薬を飲みたくない」

・・・さてこんな時、間違ってもテレビや雑誌等の最大公約数的な知識を鵜呑みにしてはいけません。口から入るものを安易に求めて、副作用などの健康被害が出てからでは遅いのですから、厳しい目を持つようにしましょう。

それでは、この場面で尋ねる場所はどこかというと、私たちのような専門家の居る相談薬局です。きちんとした根拠を示しながら、正しい情報を伝える事が出来ます。

最後に、知識と情報は全く別物です。知識に情(なさけ)を載せて初めて情報となります。個々の状態をカウンセリングしながら、症状に合ったアイテム(漢方薬やサプリメント等)を紹介することが無ければ、それは単なる知識止まりであることを忘れないようにしましょう。

参考記事